2017年09月23日
年末前までに先にそのハガキで連絡しておくこと
葬儀を行った後に気を付けることの1つに、次の1月1日対策をどうするかとなります。日本では毎年1月1日に年賀状を送る習慣があります。この年賀はがきはめでたい習慣の1つなのですが、近親者が亡くなった場合はめでたくないため、365日が過ぎるまで喪に伏すという意思表示を示さないとなりません。
それの意思表示の一環として年賀はがきの受け取り辞退をするため、喪中はがきを先に送り届けておかねばなりません。しかしそのはがきは送るタイミングが重要になります。というのは12月の年末に送ってしまうと手遅れとなってしまいます。
年賀はがきを出ささないようにさせるには、年賀はがきを作成する前の段階で知らせないとなりません。しかし早ければ早いほど良いというわけではありません。早すぎるとそのハガキの存在を忘れてしまう人も出てきます。
そのためベターな時期としては年賀はがきを作成し始めるであろう直前である11月の前半ごろとなります。これ以降になると年賀はがき自体の販売が始まって気の早い人はすぐに11月が終わるまでの時点で印刷をしてしまうからです。
その喪中はがきを送り届けるためには自分たちで用意しないとなりません。そのハガキの裏面には誰が何月何日に何歳で死んだということを報告する必要があります。今頃はパソコンもプリンターもあるので自分ですべてを作成することが可能となっていますが、この際に注意することは一部のハガキの場合は、紙が分厚くて硬いのでプリンターでの印刷でトラブルになる可能性が高い場合があります。
そのため紙が薄くて柔らかいのを選ばないとなりません。